株と為替は経済的な知識が必要で難しく、それに連動する日経２２５は扱いにくい印象があると思います。
今日は高校生ぐらいに説明するつもりで、日経がなぜショートなのか解説するので、割愛して不足している情報もあると思いますがご容赦ください。

ぼくは日経がショートと言い切れるまで３年近く待ってました。
数年間待ちにまった美味しいい相場が２０１９年に訪れると思います。

 

過去６年 日経平均が上がり続けた理由は？

日経平均株価の上昇要因は多岐にわたり、すべてを説明する事はできません、
しかし最も影響を与えたものは、「日本の金融緩和」　「アメリカのITを中心とした好景気」　「中国の富裕層増加による好景気」この３本だと思います。

頑張って簡潔に書きますが、よく分からなければとりあえず黄色線の所だけ読んでもらえれば大丈夫です。

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日経２２５先物のトレードに最適な取引所は？

開設に何週間も待たずに、今日すぐにスタートできて、ビットコイン入金ができるXMTradeを昨年から推しています。
国内取引所も元々使ってるSBI以外も調べてるのですが、為替と株先物(CFD)が同じ口座で取引できる所がない..。

国内FXと海外FXは税率が違うけど、それでも海外FXがオススメ？

口座を (仮想通貨FX) と、 (為替＋先物) の２つでまとめたい場合は、やっぱりXMがいいなと改めて思いました。
海外FXは税率が問題なのですが、給与＋利益が900万円を超えるまでは国内・海外共に大差ないです。

その点の詳しい記事「XM海外FXのメリット・デメリット」はこちらです。

日本の経済施策の影響は？　なぜショート目線？

さーて！　文字数極小で説明していきますよー！！

日銀が行ってきた主な経済施策は？

日銀の異次元緩和とかアベノミクスって聞いたことありますね？
あればざっくり言うと日本銀行が民間銀行から、国債とETFを買うことで銀行が持ってるお金をジャブジャブにしたんですね。

さらに金利を下げてお金を借りやすくしました。　そうすることで企業が設備投資したり、個人が住宅や車を購入してお金が世の中で循環するようにしたんですね。

なんだよ金ばらまいただけかよ？！と思ってしまいますよね。

そうではなく、世の中のお金が溢れて「円」の価値が下がる事を狙ったのです。
貨幣、、つまり「円」の価値が下がると、相対的に物価が上がります。

日本は過去数十年間物価が下がり続けるデフレの状態にあり、買い物を先延ばしやすい環境でした。
徐々に物価が上がる環境を作ることにより、物価上昇による値上がり前に物を買う、消費が活発な環境を目標にしたのですね。

日本の経済施策を踏まえて何でショート(売り)なの？

先ほどの経済施策は「アベノミクス」と言う名がついたことからも分かるように、安倍総理肝いりの施策です。
安倍総理は２０１２年に就任してすでに６年、日銀の施策を管理している黒田総裁も同様です。

安部総理はアベノミクスにより消費を増やし、景気を良くした上で消費税を上げて税収により増えた国の借金の解消を目指しました。
つまりアベノミクスと消費増税は、１セットなのです。

しかし、任期的にも年齢的にも期限がせまる中で、消費者物価は思うように上がらず１%止まり、
ここで「アベノミクスは本当に正しかったのか？」追及にあっています。

アベノミクスも疑われ退任時期も迫るなか、大量の資金を投下する派手な施策は打てない状況なのです。
現状維持かそれ以下になると言う事は株にはネガティブです。　つまり日本の金融施策はドン詰まりで、売りやすいのです。

 

アメリカの好景気と株高の影響は？　なぜショート目線？

日本の株価はアメリカの株価に左右されます。
経済的な密接度が高いから連動すると言われていますが、面白いほど後ろを追いかけます。

アメリカはなぜ好景気で株高だったか？

日本は数十年間も下降気味なのになぜアメリカの景気が良いかと言うと、
ミレニアルと言われる若者の増加と、IT企業による世界中からの集金です。

日本が少子高齢化することで消費が減っている事の逆で、アメリカは移民を多く受け入れたことから過去５０年人口は常に増加し、ミレニアル世代と言れる10代から30代の若者が約7,700万人もいます。

さらにFANGと言われる世界中を席巻したIT企業が、世界中にサービスを提供し雇用や利益をアメリカに集中させたのです。
FANG銘柄とはFacebook（FB）、Amazon（AMZN）、Netflix（NLFX）、Googleの親会社Alphabet（GOOGL）の4社です。

アメリカ株 つまりNYダウもなぜショートなのか？

まず若者の増加についてはアメリカの出生率は約１.８%で、純粋な自国民だけでは人口が減る構造です。
そこに対してトランプ政権の移民対策施策が入り、この先の見通しが分かりづらくなっています。

IT企業については携帯電話とテレビのネット化、つまりスマートフォンとスマートテレビの恩恵を受けた成長でした。
過去１０年で大きく変化しましたが、この先いくらスマホが薄くなっても今までほど変化ないですよね？
つまり成長が一服している可能性が高く、実際にFANGの株価は２０１８年末を起点に下落基調です。

ざっくり言うと、頼みの綱だった人口は見通しが見えずらく、IT企業は成長が鈍化してると言う事。

 

中国が日本に与えた影響は？　なぜショート目線？

そろそろ説明も疲れてきたので、中国はなんとなく分かりますよね？

中国が日本の好景気に与えた影響は？

中国はここ３０年で最も経済規模が肥大した国です。
世界トップの生産大国から世界トップの消費大国に変化したことで、
日本に影響を与えたというより、世界中の好景気の根元になりました。

有名な数字と言うと、アリババの「独身の日」1日の売り上げが、楽天の年間流通総額を超える３.４兆円を記録しました。
日本の１０倍近い人口がいる中国の消費量は、日本とは桁が違うのです。

なぜ中国までもショート要因？

景気の好調さを支えていた人口増加ですが、ここ数年は出生率も下がり鈍化してきています。
さらにアメリカとの貿易摩擦により、稼ぎ頭の輸出産業に陰りが出始めています。

ざっくり言うと、人口も増えなそうだし、貿易も見通しが悪いと言うことですね。

 

総合的にショート目線でいいんですね？

これまで日経平均が上がってきた要因と、それらが終焉にきていることから日経平均と連動する日経２２５は売りであると解説してきました。

さらにはオリンピックの直前も株価はすでに折り込み済みで、上がらないことが多いと言うタイミングでもあります。
ここまで下落要因が重なることも中々ないです。

紹介したアメリカも中国も同様に、ショートしやすい環境であるため、その国の指数でショートしてもいいのですが、
アメリカと中国は今見通せていない理由で、再度上昇する可能性もあり少し警戒しています。

それよりは住んでいてニュースの意味を理解しやすく、政権の期日と言う分かりやすい限界がきている日経を売る方がいいと思っています。

 

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